天空率を計算・適合チェック無料

条文は建築基準法（法）・同施行令（令）。

天空率とは

測定点から見上げた空のうち、建物に隠れずに見える部分の割合。

道路斜線・隣地斜線・北側斜線（法56条1項1〜3号）は、政令で定める位置（測定点）のすべてで、計画建築物の天空率がその斜線に適合する建築物（適合建築物）の天空率以上なら適用しない（法56条7項）。

天空率＝(As − Ab) / As（令135条の5）。As＝測定点を中心とする想定半球の水平投影面積、Ab＝建築物と敷地の地盤を同じ半球に投影した面の水平投影面積。正射影なので、天頂角 θ の方向は円の中心から R·sinθ の位置に写る。

適合建築物: 道路令135条の6／隣地令135条の7／北側令135条の8
測定点: 道路令135条の9／隣地令135条の10／北側令135条の11
斜線ごとに別に比べる（測定点・適合建築物・算定図とも別）。このアプリは道路斜線と北側斜線を扱う。
絶対高さ（法55条）・日影規制（法56条の2）・高度地区（法58条）は天空率で緩和されない。

道路斜線の天空率

比べるのは道路高さ制限が適用される範囲内の部分（適用距離の内側）だけ。計画建築物も同じ範囲で切って算定する（令135条の6第1項1号）。
勾配（1.25／1.5）と適用距離は、用途地域と容積率の限度で決まる（法別表第3）。容積率の限度＝指定容積率と「前面道路の幅員×係数」（住居系 4/10・その他 6/10。特定行政庁の指定区域などを除く）の小さい方。幅員 12 m 以上は低減なし（法52条2項）。
幅員が端点・折れ点ごとに違うときは、最小の幅員で容積率の限度・勾配・適用距離を決める。
後退距離があるときは、反対側の境界線を後退距離ぶん外側にあるものとみなす（法56条2項）。斜線と適用距離の起点が外へ動く。
一中高・二中高・一住・二住・準住で幅員 12 m 以上は、反対側の境界線から幅員×1.25 以上の区域が勾配 1.5（法56条3項）。後退があるときは 4項の読替（起点線から（幅員＋後退距離×2）×1.25）で作る。4項は任意で、使わない方が 1.5 の区域は広い（法56条4項）。
計画建築物には除外の規定がない。塔屋・パラペット・手すりなども全部含めて算定する。擁壁は地盤として自動で入る（塀は計画建築物）。

北側斜線の天空率

一低・二低・田園住居＝立上り 5 m＋勾配 1.25／一中高・二中高＝立上り 10 m＋勾配 1.25（法56条1項3号）。
一中高・二中高のうち、日影規制の条例（法56条の2）で指定された区域には北側斜線がない。
真北（絶対方位）で決まる。図面の方位記号の真北を使う。
北を少しでも向く辺のうち、真北側に自分の敷地が無い部分（北から見える輪郭）を「真北に面する部分」とする（角度のしきい値は設けていない）。
真北に面する部分が折れていても敷地全体で 1 つの区域として計算する。令135条の11 には、境界線が 2 本以上あることで区域を分ける読替（道路の令135条の9第3項に当たるもの）はない。
入隅などで基準線が引き返す敷地は、引き方の公的な定めが無いので黄の注意を出す。

適合建築物

その斜線にぎりぎり適合する仮の建物。アプリが自動で作る（図面に入れなくてよい）。3D では道路＝橙、北側＝紫。

道路（令135条の6）: 起点線（反対側の境界線。後退があるときは後退距離ぶん外側）から勾配で立ち上げ、適用距離で打ち切り、足元は後退線で切る。底面は路面の中心の高さ（高低差緩和を含む）。勾配 1.5 への折れも作る。
北側（令135条の8）: 各点から真北へ進んで最初に当たる境界線までの距離（真北方向の水平距離）に、立上り＋勾配 1.25 で立ち上げる。適用距離・後退の緩和はない。
除くもの: 道路は階段室等（水平投影面積が建築面積の 1/8 以内の屋上部分）の頂部から 12 m 以内の部分と棟飾等、北側は棟飾等だけ。計画建築物からは何も除かない。
後退距離の既定は図面からの自動値（計画建築物から道路境界線まで、境界線に直角に測った最短距離。間口の横にずれた建物は境界線の延長線まで）。物置・ポーチ・門・塀なども含めて測る（安全側）。令130条の12 の部分を除きたいときは手順4で手入力（法56条2項・令135条の6第1項2号）。
道路側の高さ札にマウスを載せると検算式（幅員＋後退距離×2）×勾配が出る。

測定点の位置と間隔

道路（令135条の9第1項）: 敷地が前面道路に面する部分の両端から最も近い反対側の境界線上の位置と、その間に幅員の 1/2 以内の間隔で均等に配置した位置。
このアプリ: なぞった境界線を幅員ぶん平行移動した線（測定線）の上に、両端を含めて等間隔に置く。幅員が端点・折れ点ごとに違うときは、各点の幅員ぶん外へ移した点を結んだ線（各辺の上で幅員が直線的に変わる）の上に置き、間隔は最小の幅員の 1/2 以下。反対側の境界線をなぞったときは、その線の上に最小幅員の 1/2 以下の間隔で置く。
反対側の境界線をなぞったとき、道路中心線は敷地側の境界線に直角な断面ごとの中点をつないで決め、最小幅員はその中心線に直角な線で測った長さの最小値。両境界から等距離の線で取る方法より最小幅員が小さく出るので、安全側。
後退距離があっても測定点は動かない（法56条2項の読替は測定点の位置に及ばない）。
前面道路が 2 以上あるときは区域ごと（令135条の9第3項）→ 対象外。
北側（令135条の11）: 真北に面する部分の両端から真北へ 4 m（低層・田園）／8 m（中高層）の線上に、両端と 1 m／2 m 以内の間隔で均等に配置した位置。高さは敷地の地盤面。
位置・間隔・区域の分け方は申請先で運用が異なることがある。算定図に数値を明記している。

道路の中心の高さ

道路の測定点の高さは前面道路の路面の中心の高さ（令135条の9第1項）。道路斜線の高さの基準（令2条1項6号イ）と同じ。
なぞった境界線の端点・折れ点 A・B・C… に対応する道路中心線上の点の高さ（mm）を入れると、その間は中心線に沿った道のりで直線内挿し、各測定点から中心線へ下ろした位置の高さを使う。
それ以外の位置で勾配が変わる道路は、手順5の高さ欄の下の「途中の高さを追加」で高さ1・高さ2…を足すと、道のり順に区間ごとの直線でつなぐ。
適合建築物の底面（斜線の起点）も同じ高さ。
高さの基準（±0）は図面の Z＝0（設計 GL±0）。
特定行政庁の規則で前面道路の高さが別に定められているときはその高さ（令135条の9第5項・令135条の2第2項）。アプリは未対応。

高低差緩和

道路: 敷地の地盤面が路面の中心より 1 m 以上高いとき、路面の中心を(H − 1) / 2 だけ高い位置にあるものとみなす（令135条の9第4項）。斜線の側も同じ（令135条の2第1項）なので、測定点と適合建築物の底面の両方に足す。
北側: 敷地の地盤面が北側の隣地の地盤面より 1 m 以上低いとき、敷地の地盤面を (H − 1) / 2 だけ高い位置にあるものとみなす（令135条の11第4項・令135条の4第1項2号）。測定点と適合建築物の立上りの両方に足す。北側が道路のときの「北側の隣地」は道路の向こうの土地（令135条の4第1項2号の括弧書き）。北側の隣地が 2 つ以上なら隣地（北側の辺）ごとに判定し、差が 1 m 未満の隣地には緩和を付けない。測定点はその前の辺の緩和、適合建築物は各点から真北へ最初に当たる境界線の辺の緩和で立ち上げる（辺の境目の測定点は緩和の小さい方）。
地盤面（令2条2項）＝建築物が周囲の地面と接する位置の平均の高さ。敷地のいちばん高いところでも、日影規制の平均地盤面でもない。
接する位置の高低差が 3 m を超える（地盤面が複数になる）敷地は対象外。

このアプリの計算方法と精度

天空率: 方位ごとに、建物の三角形がふさぐ仰角の区間を重ならないよう合わせ、Ab＝½R²∫Σ(sin²h₂ − sin²h₁)dφ を積分する解析法。庇・軒の下に見える空も空として数える。
三斜求積: 算定図の近接点に三斜求積図と求積表を付ける（分割角 10° 以下・半径 100 mm、計画は内接・適合は外接で安全側。JCBA の運用）。
丸めと判定: % の小数点以下 3 桁（東京方式は 2 桁）で、計画は切り捨て・適合は切り上げ。全測定点で計画 ≧ 適合なら適合。差が最小の点を近接点とする。
ぎりぎり: 差が 0.02% 未満の点は合格のまま黄色で示す（法令の基準ではない目安）。
天空図: 建物の輪郭を正射影したベクター図。画面と算定図で同じ図。
曲面のソリッド: 本物の曲面の外側（ずれ 2 mm 以下）に接する平面に分けて読む。計画建築物の天空率は僅かに低く出る（安全側）。形を復元できない立体は赤で止める。

注意

最終の判断は申請先に確認する（利用規約第3条）。法令は最新の条文で確認する。
測定点の取り方・区域の分け方・三斜の分割角・丸めなどの運用は、申請先で異なることがある。
自動で判定しないもの: 別表第3 備考三の特定行政庁指定（手順4で選ぶ）／用途地域の指定のない区域の勾配（1.25 で作る）／法52条2項の係数の別指定／特定道路による幅員の加算（法52条9項）／2 以上の地域にわたる敷地（法52条7項）／日影規制の条例区域（北側斜線なし）／特定行政庁の規則による道路・地盤面の高さ（令135条の2第2項・令135条の4第2項）。
対応していない: 隣地斜線・前面道路 3 本以上（角で接する 2 本は対応）・隅切り・勾配の違う用途地域にまたがる敷地・地盤面が複数の敷地（高低差 3 m 超）・高度地区など（使い方「対応範囲と未対応」）。北側が道路の場合は申請先の取扱いを確認のうえチェック。