天空率とは（仕組み・計算式・斜線制限との関係）
天空率は、道路斜線・隣地斜線・北側斜線（法56条1項1〜3号）の代わりに使える基準です。政令で定める位置（測定点）で、計画建築物の天空率が、その斜線制限にちょうど適合する建築物（適合建築物）の天空率以上であれば、その斜線制限は適用されません（法56条7項）。斜線の形にとらわれず、「空の見え方」が同等以上なら良い、という制度です。
天空率の定義
天空率＝測定点を中心とする想定半球を真上から見た円の面積 As から、その円に映る建築物と敷地の地盤の面積 Ab を引いた割合です（令135条の5）。
天空率 ＝ (As − Ab) ÷ As
- 半球に映した建物を真上から見る正射影です。天頂角 θ の方向は、円の中心から半径 R·sinθ の位置に写ります（真上が中心、地平線ぎわが外周）。
- この円の図を天空図（全天図）と呼びます。算定図では、差がいちばん小さい測定点の天空図と、三斜求積で面積を求めた図・表を付けるのが一般的です。
何と何を比べるか
- 計画建築物: 実際に建てる建物。塔屋・パラペット・手すりなども含めて算定します（計画建築物の側には除外の規定がありません）。擁壁は地盤として入ります（擁壁の上の塀は計画建築物）。
- 適合建築物: その斜線制限にぎりぎり適合する仮の建物。道路＝令135条の6／隣地＝令135条の7／北側＝令135条の8。
- 測定点: 道路＝令135条の9／隣地＝令135条の10／北側＝令135条の11。すべての測定点で「計画 ≧ 適合」である必要があります。
- 号ごとに別勘定です（道路・隣地・北側で、測定点も比べる相手も算定図も別）。
天空率で緩和されないもの
- 絶対高さの制限（第一種・第二種低層住居専用地域などの 10 m／12 m）、日影規制（法56条の2）、高度地区（法58条）の斜線は、天空率では緩和されません。
くわしく
このページは制度の要点と、天空率チェッカーの計算方法の説明です。法令は改正されることがあります。最新の条文と、申請先の運用をご確認ください（利用規約）。
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